起こりうる
九大で放火があった件、今のアカデミアでは結構な確率で陥る可能性があるケースといっても決して言い過ぎではないと思う。博士号をとれなかったあたりから、どんどん悪いループに入っていったんだろうなぁ。アカデミアには、ある種の損切ができないと最悪抜け出せなくなる傾向があります。そういう人のためのコンサルティングやアドバイザーは大学にはいないし、多くの場合ほっておかれる。
九大箱崎キャンパス火災 元院生の男性 放火し自殺か 身元判明、福岡東署
2018年09月16日 06時00分
福岡市東区箱崎６丁目の九州大箱崎キャンパスで７日朝に研究室を焼いた火災で、福岡東署は１５日、焼け跡から見つかった遺体は研究室に出入りしていた同区の職業不詳の男性（４６）と発表した。署によると、死因はやけどによる火傷死。男性が放火、自殺したとみて調べている。
署は、現住建造物放火か、非現住建造物放火の疑いで、男性を容疑者死亡のまま書類送検することも視野に入れている。
男性は九大法学部の卒業生。署によると、研究室の内側からテープで目張りがされた上、遺体の近くに灯油用のポリタンクやライターがあった。自宅からは、９月上旬にポリタンクを購入した際のレシートも見つかったという。
九大によると、男性は大学院に進学し、２０１０年の退学後も研究室を使用。大学院は、９月末に同市西区の伊都キャンパスへ移転を完了する予定で、男性に再三退去を求めていた。
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■困窮、研究の場も無く 「経済破綻に直面」知人に訴え 非常勤職失い複数のバイト
福岡市東区の九州大学箱崎キャンパスの火災で亡くなった卒業生の男性（４６）は、２０１０年の退学後も常勤の研究職を目指していたが、非常勤職を“雇い止め”に遭うなどして困窮を深めた。家賃の支払いも滞り、肉体労働を掛け持ちして研究室で寝泊まりするようになった。そこに学舎の移転が重なる。「耐乏生活を強いられる」「経済破綻に直面」－。男性は親交のあった大学関係者に宛てたメールで、苦しい胸の内を訴えていた。
複数の関係者によると、男性は１５歳で自衛官になったが退官し、九大法学部に入学。憲法を専攻し、１９９８年に大学院に進学した。修士課程を修了して博士課程に進んだが、博士論文を提出しないまま２０１０年に退学となった。
ドイツ語を勉強し、文献の校正ができるほどの力を付けた。生前は少なくとも県内の二つの大学で非常勤講師を務める傍ら、教授の研究補助もしていた。元教授は「授業の発表も丁寧で、論文を書く能力もあったのに」と振り返る。
大学側によると、男性は１５年以降、研究室を１人で使用。ただ、顔を出すのは夜間で、ほかの院生と接触しない“孤立”状態だった。
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そんな男性が、信頼した九大関係者に心の内をメールで明かしていた。
月末払いの家賃を振り込もうとしましたが、金額が足りませんでした。経済破綻に直面しています（昨年６月１日）
３、４月はほぼ無給だったことや、専門学校の非常勤職が“雇い止め”となり、５、６月の月収は１４万５千円とつづった。
１０万円借りることができました。なんとか過ごせそうです（同月４日）
男性は同月から昼間に週４回、宅配便の仕分けのアルバイトを始めた。
昼のバイトを始める時７３キロあった体重が、現在６１キロ（今年３月１２日）
昨年１２月からは夜も週４回、肉体労働の別のバイトも掛け持ちしていた。
研究室の移転も始まっています。宝くじが当たるなどしない限り、泥沼から脱出できないでしょう（７月２７日）
この頃は夜のバイトを週６回に増やし、研究室に寝泊まりする状態だった。
時の経過とともに、事態は悪化しています（８月９日）
大学側から研究室退去の要請を受けていたが、片付けに着手していなかった。
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「院生はみな厳しい現実を共有していた。私が彼だったかもしれない」。男性をよく知る研究者は声を落とす。
大学院生が研究を続けて「教授」や「准教授」といった常勤職を得るのは容易なことではない。文部科学省によると、博士号取得者または博士課程の単位取得者で、大学などに任期付きで籍を置きながら研究を続ける人を「ポストドクター」と定義し、１万５９１０人（１５年度）に上る。男性は「ポスドク」に当たらないが、大学側も今年５月までは「ポスドク」と誤解して研究室の利用を黙認していた。
男性と長年交流のあった元九大教授の木佐茂男弁護士は、男性の心中をこう推し量る。「彼は純粋に研究する場が欲しかったはず。労働と研究の両立が困難で、思いあまったのかもしれない。（学舎と）一緒に灰になってもいいと思っていたのではないか」
＝2018/09/16付 西日本新聞朝刊＝
